2013/05/14

記事:アマデウスの委託調査研究、日本における旅行の未来を形成する4大現象を明らかに

http://www.amadeus.com/jp/x227058.html


アマデウスの委託調査研究、日本における旅行の未来を形成する4大現象を明らかに

・「日本における旅行の未来を形成する4大現象」では、2030年までに日本において業務渡航やレジャー旅行に大きな影響をもたらすと考えられる地政学的、社会的、テクノロジー的トレンドを調査
・日本におけるテクノロジー、インフラ、旅行の行動様式は、他のどの地域よりも一歩先へと一気に進化を遂げ、旅行プロバイダや旅行者に対する新たな機会を創出
・旅行者数の変化はないものの、日本は依然としてアジア太平洋地域の最重要市場である。アジア太平洋地域への渡航者数でみると、日本からの渡航者数はインド及びインドネシアからの渡航者の合計より依然として多く、一渡航者あたりの支出は新興市場よりはるかに多い
2013年2月28日
本日新たに発表された調査研究「日本における旅行の未来を形成する4大現象」では、2030年までの間に、日本における旅行のエコシステムに重要な変化を引き起こすと考えられる4つの主な現象を概説しています。本研究は、旅行・航空業界向けITソリューション・プロバイダのアマデウス社により委託されたもので、日本に根本的な影響をもたらすと考えられる地政学、社会的、テクノロジー的変化を指摘しており、旅行者や旅行サービスプロバイダを始め、業界全体に対するその影響についても詳述しています。
本調査研究では、先進国と新興国間の経済格差の縮小や貿易・渡航の大幅な自由化により、当該地域の経済は統合され、旅行の行動様式はより一層多様化していくと見ています。以前と比べはるかに幅広い層の人々がより多様な理由で旅行するようになり、より様々な希望や期待を持ち、旅行の行動様式も多様化します。
ビジネスリサーチ及びコンサルティング会社であるフロスト&サリバンが実施したこのアマデウスによる委託調査研究では、アジア太平洋地域の業務渡航者・レジャー旅行者1,531名を対象にアンケート調査を実施しました。
旅行者に関する数量調査に加え、同社はまたアジア太平洋地域における業界のオピニオンリーダー13人を対象とした詳細なトップインタビューを実施しました。
本調査研究で指摘された4大現象は以下のとおりです
「個人化」: 日本人旅行者の独自性とは
日本人旅行者は今後、より幅広くかつ固有の理由で旅行をするようになり、旅行に対する期待や要件も多様化し、さらなる独自性を示すようになります。女性の業務渡航者、個人旅行者、シニア世代(ジェネレーションS)の旅行者など、新たに重要となる旅行者セグメントが出現します。このような旅行の個人化に伴い、今後旅行者は従来の情報源や手配方法を回避し、DIY方式のアプローチを好み自分自身で自分の旅行を管理したいと考えるようになります。
「前時代的プロセスからの脱却」: 旅行を阻む障壁の消滅
アジア太平洋全域では経済の収束や統合が加速し、政府はこれまで貿易を妨げてきた規制を引き続き緩和します。これは貿易と密接な関係にある渡航についても同様であり、査証要件や航空規制の面からも明らかで、全体的に見て数値上で大きな伸びを示すでしょう。この傾向はとりわけ新興国において顕著となると見られています。同時に、インバウンドの旅行市場、中でも業務渡航分野において変化が生じ、中国はもちろんモンゴル、パプアニューギニア、ミャンマーなどの天然資源産出国が渡航先として新たに注目されるでしょう。
「発展段階の飛躍的進化」: アジア太平洋地域におけるテクノロジーとインフラ
今後20年間における旅行の重要な側面としては、テクノロジーが旅行にもたらす画期的な影響が挙げられます。この現象は特にアジア太平洋地域で顕著に生じると見考えられており、その背景としては、高速モバイルインターネットなどのテクノロジーにより、同地域では旅行者自身による情報収集や予約管理の手法が一変すると見られていることが挙げられます。モバイルテクノロジーの採用により、アジア太平洋地域は多くの側面において世界の他のどの地域よりも一歩先へと一気に進化を遂げるでしょう。これにより、テクノロジー先進国である日本では旅行サービスプロバイダに対し、旅行者と新たな手法で相互交流を図る機会が提供されます。例えば、旅行者が情報収集や旅行手配にモバイル機器をより一層活用するようになるに従い、旅行プロバイダはモバイルソリューションを提供する必要に迫られます。そしてこれに対処できないとなると、テクノロジーに精通した旅行者拡大の波に乗り損ねるという危険にさらされることになります。
「二極化」: 顕著な成長を遂げるのは旅行市場の最上位と最下位クラス
アジア太平洋地域への渡航者数は2030年までの間に2倍以上になる見込みである一方、旅行者のニーズは経済階層の分布における最上位と最下位の層において一層顕著になると見られています。新興国からの旅行者はますます増加するも概して節約志向にあり、LCCやリーズナブルなホテル等の低予算の旅行という分野の急成長が促進されます。同時に、同地域内では、最富裕層も引き続き大幅に拡大し、この傾向は特に中国、インド、インドネシア等の経済新興国において顕著に見られるでしょう。このような層の人々は旅行を好ましいレジャー支出として考える傾向にあるため、富裕層向け旅行市場には注目すべき成長要因があると見られています。
フロスト&サリバン社、調査部門担当マネジング・ディレクター、マーク・ドゥーガン氏は「アジア太平洋地域はおそらく世界で最も急速に進化している旅行市場と言えるでしょう。当社はアジア太平洋地域の旅行の将来について幅広く鋭敏な見通しを描き、旅行プロバイダの皆様が今後の旅行業界の方向性を理解し、この成長市場におけるチャンスを最大限活用できるように支援したいと考えました。そのためには、社会的、地政学的、テクノロジー的側面といった、経済動向によるあらゆる変化の側面を理解する必要がありました。
本調査研究が、こうした発展やこれらの変化に効果的な対応を図る上で必要なのは何かといった話し合いや議論のきっかけとなれば幸いです。」と述べています。
当調査研究のインタビューにも加わったアマデウス・ジャパン 代表取締役 大竹美保は「当社のこの調査研究によれば、日本の渡航者数は横ばいであるものの、日本は旅行プロバイダに対し独特な機会を提供していることが指摘されています。アジア太平洋地域において日本は人口が減少している唯一の国で、高齢化が最も進行しており「高齢者による旅行」という大きな市場を創出しています。日本人旅行者はその行動様式において極めて独特であり、これは個人旅行者の比率の高さや、自分で手配し管理する旅行よりも旅行会社による手配を依然として好む傾向、モバイル端末を旅行に一層活用できるといった見込みにも表れています。本報告書がアジア太平洋地域の旅行産業の変容する側面をさらに理解する一助となり、旅行産業に携わる皆様にお役立ていただければ幸いです。」と述べています。
調査研究の詳細な結果及び旅行者に対する定量調査による主要なデータについては、報告書「日本における旅行の未来を形成する4大要素」をご覧ください。同報告書は以下のサイトからダウンロードしてご利用いただけます。
Shaping the future of travel in Japan -The big FOUR travel effects-
http://www.amadeusjapan.co.jp/apacwp/japan.pdf
Shaping the future of travel in Asia Pacific -The big FOUR travel effects
http://www.amadeusjapan.co.jp/apacwp/apac.pdf

アマデウスについてアマデウスは、世界の旅行・航空業界へ先進のテクノロジーソリューションを提供する大手プロバイダで、その顧客は、旅行プロバイダ(航空会社、ホテル、鉄道会社、フェリー運行会社等)、旅行販売者(旅行会社、旅行販売サイト)、旅行購入者(一般企業やTMC)に分類されます。アマデウスグループは全世界で約1万人の従業員を擁し、マドリード(本社部門)、ニース(開発部門)、そしてアーディング(オペレーション部門)の他全世界73ヵ国に販売拠点(ACO)を展開しています。アマデウスグループはトランザクションに応じて課金するビジネスモデルを運用し、2011年には9億4,700万超の有償トランザクションを処理しています。 2011年12月期決算では27億1,200万ユーロの収入を上げ、10億3,900万ユーロのEBITDA(金利・税金・償却前利益)を計上しました。アマデウスは「AMS.MC」の名称のもとスペインの証券取引所に上場しており、スペインIBEX35指数の構成銘柄です。株式会社アマデウス・ジャパン(本社:東京都中央区、代表取締役 大竹 美保)は100%子会社です。
フロスト&サリバン社について
フロスト&サリバン社は、顧客が成長を加速し、成長、イノベーション、リーダーシップにおいてクラス最高の地位を獲得できるように支援します。同社のグロース・パートナーシップ・サービスは、企業に最高経営責任者(CEO)およびCEO成長チームに対し、強力な成長戦略の創出、評価、実行を推進するための統制のとれた調査と最優良事例を提供します。同社は50年間の経験を活用し、世界6大陸に40以上のオフィスを構え、1,000社のグローバル企業、新興ビジネス、投資コミュニティと提携を行っています。フロスト&サリバン社のグロース・パートナーシップ・サービスの詳細については、http://www.frost.com をご覧下さい。

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